「つくった電気を、どう蓄え、暮らしの中で活かすか。」

太陽光発電の価値は、発電した電気を売ることだけではありません。電気料金が上昇する中では、太陽光でつくった電気をできるだけ自宅で使い、電力会社から購入する電気を減らす「自家消費」も重要になっています。

本記事では、広島県の新築一戸建てにカナディアン・ソーラーの太陽光発電システム8.6kWとEP CUBE 13.3kWhを導入した4人家族の事例をご紹介します。

広島県のN様邸の日常に、そっと寄り添うEP CUBE

お客様の声

「電気をできるだけ買わずに暮らすことが、理想的な住まい方だと考えています。太陽光発電、蓄電池、そして家庭内の電力使用を一体で考えることが大切だと思います。」

今回の事例のクイックサマリー

設置エリア・構成: 広島県 / 新築一戸建て / カナディアン・ソーラー太陽光発電 8.6kW + EP CUBE 13.3kWh

ご家庭の状況: 4人家族 / オール電化住宅。エアコン2台(ZEH仕様)、エコキュート、1日あたり約20kWh(真冬は約26kWh)を消費する、電力使用量の多いご家庭。

導入効果: 月平均の電気代削減効果約18,000円

回収の目安: N様ご自身の試算で約9.5年(年間利回り約10%相当の経済効果)

太陽光でつくった電気をできるだけ自宅で使いたい。
毎月の電気代を、より分かりやすく把握したい。
もしもの時にも、家庭の電気を支える備えを持ちたい。

こうしたニーズの中で、家庭用蓄電システムはより身近な選択肢になりつつあります。

EP CUBEを選んだ理由:売電よりも自家消費を重視

かつて太陽光発電は、余った電気を電力会社に高値で売る「売電」を目的に導入されるケースが主流でした。しかし近年、FIT(固定価格買取制度)の買取価格は年々下落しています。

本事例のN様に適用されている売電単価は15円/kWh。一方、N様が想定している買電単価は、夜間30.25円/kWh、昼間44円/kWh。この価格差を踏まえ、発電した電気を売ることよりも、蓄電池に貯めて自宅で使用し、買電を減らす運用を重視されたそうです。

※2026年度FIT制度の売電単価は1年~4年24円、5年目~10年は8.3円。(FIT後の売電単価は10円前後)

「発電した電気は、安い価格で売るよりも、自宅で使って買電を減らす方が経済的な場合があります。」

こうした考え方から、近年は売電だけでなく、自家消費を重視した太陽光・蓄電池の運用にも注目が集まっています。

本事例のN様は設備選定にあたり、4種類の機種を徹底的に比較検討しました。最終的に選んだのが、カナディアン・ソーラーの「EP CUBE」でした。決め手となったのは、次のポイントです。

1. ブランドとしての信頼性

N様が重視したのは、10年、20年と使い続ける設備だからこそのメーカーの継続性でした。カナディアン・ソーラーは太陽光発電で世界有数の実績を持つグローバルブランドであり、長期的に製品供給とサポートを続けてくれる安心感が、最終的な決め手になりました。

2. 洗練されたデザインと使いやすいアプリ

現代的な住宅デザインに自然に溶け込むデザイン性に加え、発電・蓄電の状況をリアルタイムで、直感的に確認できるアプリの使いやすさも魅力です。

陽射しを受け止める、ご家族の暮らしのエネルギー創出

季節ごとのリアルな運用実績

秋:基本料金に近い水準まで買電を抑制

2025年9月の買電・売電差引後の月間収支は、買電2,319円でした。

これは、N様が認識している基本料金約2,100円に近い水準です。

10月は買電106円、11月は買電1,086円となり、秋期は電力会社から購入する電気を低い水準に抑えることができました。

冬:暖房・給湯需要によって買電が増加

12月から2月にかけては、日照時間が短くなる一方、暖房や給湯の使用量が増加しました。

月間収支は次のとおりです。

2025年12月:買電9,019円
2026年1月:買電14,501円
2026年2月:買電11,530円

1月について、設備がない場合の想定電気料金は25,965円です。

実際の月間収支は買電14,501円であったため、単純計算による経済効果は約11,464円となります。

春:売電収入が買電額を上回る月へ

3月以降は日照時間が長くなり、太陽光発電量が増加しました。

その結果、買電額よりも売電収入が多い月が続きました。

2026年3月:売電2,216円
2026年4月:売電3,730円
2026年5月:売電6,870円

特に5月は、買電・売電を差し引いた後で6,870円のプラスとなりました。

設備がない場合の想定電気料金14,829円も含めて考えると、5月の月間経済効果は21,699円と試算されます。

初夏:6月はほぼ収支均衡

2026年6月の買電・売電差引後の月間収支は、売電197円でした。

売電側がわずかに上回ったものの、実質的には買電額と売電収入がほぼ均衡した月といえます。

運用期間	月	設備未導入の場合の想定電気料金	買電・売電差引後の月間収支	月間経済効果
秋	'25.9	19,686円	買電 2,319円	17,367円
	'25.10	17,718円	買電 106円	17,612円
	'25.11	17,816円	買電 1,086円	16,730円
冬	'25.12	22,014円	買電 9,019円	12,995円
	'26.1	25,965円	買電 14,501円	11,464円
	'26.2	21,699円	買電 11,530円	10,169円
春	'26.3	18,719円	売電 2,216円	20,935円
	'26.4	14,145円	売電 3,730円	17,875円
	'26.5	14,829円	売電 6,870円	21,699円
初夏	'26.6	16,087円	売電 197円	16,284円
合計	10か月	188,678円	買電 25,548円	163,130円

※「買電・売電差引後の月間収支」は、N様ご本人から提供された月別実績に基づいています。「買電○円」は買電額が売電収入を上回った月、「売電○円」は売電収入が買電額を上回った月を意味します。

※「設備未導入の場合の想定電気料金」および「月間経済効果」は、N様が設定した単価と月別電力使用量をもとに算出した参考値です。

広島のN様が実践する「年間電気代実質0円」へのアプローチ

本事例のN様は、リアルな運用データを公開しています。

2025年9月から2026年6月までの10か月間では、冬期に一定の買電が発生した一方、春以降は売電収入が買電額を上回る月も見られました。

10か月間の月間収支を合計すると、累計では25,548円のネット買電となっています。そのため、現時点では「年間の実質電気代0円を達成した」と結論づけることはできません。

一方、N様は、発電量が増える夏季の実績を含めた12か月ベースでは、買電額と売電収入を差し引いた年間ネット電気代が0円に近づく可能性があると見込んでいます。

また、卒FIT後に売電単価が低下した場合についても、売電収入の最大化だけを目指すのではなく、太陽光で発電した電気を蓄電池に貯め、自宅で使用することで買電を減らす運用を重視しています。

経済性から見えるROI

太陽光発電や家庭用蓄電池の導入を検討する際には、「発電した電気をどれだけ自宅で活用できるか」に加えて、「初期投資をどの程度の期間で回収できるか」も重要な判断材料となります。

N様ご自身も、実績データをもとに投資回収の見込みを試算されています。導入費用や補助金、毎月の電気代削減額(月平均約18,000円という前提)、そして売電収入などを総合すると、回収期間はおおよそ9.5年程度になるとの試算です。

なお、この試算は一定の前提条件に基づく概算であり、実際の回収期間は年間発電量や電力使用量、売電・買電単価などによって変動します。

一方、今回掲載した2025年9月から2026年6月までの月別収支をもとに再計算すると、10か月間の経済効果は合計163,130円、月平均では約16,300円となります。

もちろん、実際の導入費用は設置業者やお住まいの条件によって大きく異なるため一概には言えませんが、毎月の電気代という「必ず発生し続けるコスト」を、家庭のエネルギー設備が着実に肩代わりしてくれる——この点が、家庭用蓄電システムを長期的な視点で見たときの大きな魅力と言えるでしょう。

補助金については、本事例のN様の場合、国のDR補助金や広島市の補助金を活用されています。お住まいの地域や年度によって利用できる補助金は異なるため、詳しくは各自治体・施工店にご確認ください。

導入事例から見える3つのポイント

1. 数字で確認できる経済効果(ROI)

N様の試算では、約9.5年での投資回収が見込まれています。毎月確実に発生する電気代を家庭のエネルギー設備が肩代わりし続けることで、長期にわたって安定した経済効果が期待できます。

今回の事例は、太陽光発電と蓄電池の導入効果を月別の数値で確認しながら、実際の運用に応じて評価している点に特徴があります。

2. ROIだけではない、「自家消費」という価値

太陽光発電と家庭用蓄電池の価値は、売電収入や投資回収期間だけではありません。

太陽光で発電した電気を売るよりも、蓄電池に貯めて自宅で使用し、買電を減らす方が経済的な効果が高くなる場合があります。

自家消費を高めることで、電力会社から購入する電気を減らし、家庭内のエネルギーをより主体的に管理できるようになります。

さらに、家庭の電力使用量は将来にわたって一定とは限りません。子どもの成長、エアコンの追加、給湯設備の変更、EVの導入などにより、夜間を含む電力使用量が増える可能性があります。

そのため、太陽光発電量、蓄電容量、家庭内の電力使用量、将来のライフスタイルを一体として考え、各家庭に適したシステムを設計することが重要です。

将来的にVPPなどのエネルギーネットワークが普及した場合には、家庭用蓄電池が家庭内の自家消費だけでなく、電力需給の調整に活用される可能性もあります。

3. 家庭の電気の流れが、毎日ひと目で分かる

EP CUBEのアプリでは、太陽光発電量、蓄電池残量、家庭内消費、買電、売電の状況を確認できます。

日々のデータを確認することで、次のような点を把握しやすくなります。

どの時間帯に電気使用量が増えているか
太陽光発電によって蓄電池が何時頃に満充電になるか
夜間にどの程度の電気を購入しているか
太陽光でつくった電気をどの程度自宅で活用できているか
給湯や洗濯乾燥機などの運転時間を見直す余地があるか

このように、設備を導入するだけでなく、アプリのデータを活用して日々の運用を見直すことも、自家消費率を高めるための重要なポイントです。

太陽光発電を、日々の暮らしの一部へ

太陽光発電は、屋根の上で電気をつくるだけの設備ではありません。

発電した電気を蓄え、家庭内で使用し、その流れを確認することで、電力会社から購入する電気を減らし、日々の電気利用をより主体的に管理できるようになります。

住宅設計の段階から太陽光発電量と蓄電容量を検討し、家庭内の電力使用や給湯設備の運転時間まで含めて運用する今回の取り組みは、太陽光発電と家庭用蓄電池を有効に活用するうえで参考になる事例といえるでしょう。

EP CUBEについて詳しく見る

EP CUBEの詳しい仕様や導入イメージについては、製品情報ページまたは資料をご確認ください。

導入費用、設置可能な容量、利用できる補助金は、地域、年度、住宅条件、電力使用状況、施工店などによって異なります。

家庭の電気の使い方を見直したい方、太陽光発電をより有効に活用したい方、停電時の備えを検討している方は、お気軽にご相談ください。

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